橋本大也

長いこと連れ添ってきたペンティアム100メガマシンに別れを告げ、自作DOS/Vマシンに乗り換えました。K6-2 350mhz 128SDRAM 12GHDDのハイスペックでとても軽快。これで5台が自宅LANで稼動しておりディスクの音が騒々しい。古いマシンはLINUXを入れて自宅内検索エンジンと巡回ロボットを動かして情報収集につかってます。あー、次はドリームキャストがほしい。稼がなきゃ!

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◆◆今月の橋本さん〜注目すべき新しい米国電子メールビジネス◆◆

料でメールマガジンを発行したり、読者を募集できるサービス「まぐまぐ」が誕生して以来、メールマガジンが流行して久しい。現在国内では7000以上のメールマガジンが確認されています。多くは、個人作者によるホームページ活動の延長上にあるものなのですが、少しずつビジネスにする人も増えてきました。

方でPoint CastやNetcaster、Backwebといった一時騒がれたプッシュメディアは意外にも伸び悩みを見せています。結局、メールならみんな使えるし、簡単だし、専用ソフトが要らない。だからメールサービスに人気が集まってしまったんでしょうね。放送局だけ立ち上がっても受像機が普及していなかったら意味がありませんものね。

て海外インターネットビジネスを取材してレポートするのが本業の私なのですが、今月はいつものようなオモシロ系Webサイトのネタが集まらなかったので、いつも調べている海外インターネットの、特にメール分野のビジネスについてお話したいと思います。海外ではメールマガジンビジネスのさらに先へ展開しているみたいなのです。

<Hotmail>
 まずはメールビジネスの最大手というとWebブラウザでのEメールが無料で使えるHotmailがあります。ユーザ数はなんと2千万人。マイクロソフトに買収されて、MSNのサービスになりポータルサイトの強化戦略に大きな役割を果たしています。しかし、プログラムのバグやSpam問題などの問題が発生してちょっと大変なようです。匿名(仮名)で誰でもアカウントをいくつも取得できるので、一方的な宣伝メールを送るマナー違反のSPAM行為に利用されてしまっているのです。
 それでも、いろいろ対策を練ったりしてメールビジネスの王者に君臨するサービスであります。メールサービスとしては世界最大なのは間違いないでしょう。設立者は Apple出身者が多いようです。Appleには切れ者が多いです。はい。

<Listbot>
 先月マイクロソフトに買収されたバナー交換プログラムで有名なLinkExchange社の無料サービス。メーリングリストを無料で設定できる。一方的な配信も可能になっています。まあ、平たく言いますと米国の「まぐまぐ」です。登録時に属性入力をメール配信登録者に求めることができます。たとえばソフトウェアのメールマガジンを発行している人なら、WindowsユーザにはWindows用ソフトの記事だけ、MACユーザにはMACのソフトウェアの記事だけを配信することが可能なのです。
 このサービスも無料で、WEBブラウザーから利用することができます。この無料サービスを利用して発行すると、第三者の広告がメールに自動的に入ります。Link Exchange社はこの広告で収益をあげているというわけです。
 年間$79で第3社の広告が入らず50キロバイト以上のコンテンツが配信でき、20の属性登録フォームを作れるバージョンListbot Goldもあります。データベース+メールを使ったダイレクトマーケティングですが、79$というのは業界では破格です。二桁くらい安い価格破壊といってもよさそうです。

<InfoBeat>
 電子メール登録/配信サービスです。個人の好みに応じたニュースを配信してくれます。ユーザは330万人以上。ファイナンス、スポーツ、エンターテイメント、天気、リマインダー、クラシファイドアド(広告)などがコンテンツ。
 企業情報を調べると社員は65名。テクノロジーディレクターにオーライリーの名著「Sendmail(有名なメールサーバの解説書です)」の著者Bryan Costalesがいるのが笑えます。
 American Express, Tribune Media Services, Centennial Funds, Boulder Ventures, Telecom Partners,Softbankが投資しており、Microsoft,American Express, Qualcomm,Tribune Media Services, Money Magazine, The Weather Channel, Who Where,Geo Citiesとパートナーシップを結んでいます。強力な布陣ですね。
 <Infobeat Express>という企業のメール配信代行するサービスも展開中。情報サービスの広告+メール配信アウトソーシングビジネスという 2つの収益源で業界に台頭してきました。

<Bonusmail>
 コンサルティングファームIntellipost社が運営するメールマーケティングサービス。読者にアンケートを行うサービスです。読者は定期的に送られてくるメールによるアンケートに答えるとポイントをもらえます。このポイントがたまると商品や旅行などと取り替えてもらえるのです。
 同じ仕組みは富士通さんのIMIネットさんと同じ感じですが、Bonusmailは アンケート回答累積数が100万人に達したという関係者筋の情報。Intellipost社はこのアンケートデータをほしがる企業に販売して収益をあげているわけです。

<Digital Impact>
 Merchant Mail Networkを運営。ユーザの購買履歴、属性によってプロモーションメールを配信するサービス。日本でも知名度の高いGAP、Tower Recordsなどがクライアントについています。1998年6月スタートですがクライアントのひとつSharperImage社はカタログセールスレベルで売り上げ30%増、オンライン販売で300%増をメールマーケティングで達成しているとのこと。
 Digital ImpactはHTML及びDHTMLと画像というマルチメディアメールも採用しています。独自技術でユーザのメール環境を検出し、適宜プレーンテキスト、HTMLバージョンを選択配信します。HTML版の方がレスポンスは3倍近く高くなる傾向が報告されているそうですが、現実には70%はテキストメールを配信しています。

<Media Synergy>
 マルチメディアメールによるマーケティングサービス「@loha @ctive Email」を運用しています。同社のメールは巨大で350キロバイトに達します(そのうち90Kはプレイヤーソフト)。マルチメディアで動画やインタラクティブな機能を持ったメールコンテンツを武器にしています。しかし、サイズがでかいですね。
  National Geographic社のキャンペーンにおいて新規23000人の読者から32%という驚異的なクリックレートを達成した(同時に出したWebバナー広告のレートは3.1%)。料金体系は読者一人当たり$0.50に設定料金$4,000で平均すると一キャンペーンあたり$12,000から$15,000である。

んな感じで、米国ではメールマガジンというよりは、メールを使って消費者がなにをしているか、なにを好み、何を購入したいと思っているかというデータを集めては、そのデータを販売するというマーケティングビジネスが花盛りです。
 しかし、上に上げたサービスは大手なので問題はないのですが、不特定多数にメールを投げかけて販売促進や会員募集、アンケートデータの収集を行うSPAMが社会問題化しています。米国のCOMPUTERWORLD誌の<News & Features>には興味深い数字が公開されていました。

国とアイルランドでは、Spamによって従業員が奪われる時間など計算すると国全体で年間80億ドル(9000億円以上)ロスするとのこと。Benchmark Researchの調査で75%の回答者が一日に5通以下の、16%が5通以上のSpamを受け取り、75%の回答者が1日に1日15分程度、15%が1時間近くを無駄にしているとのこと。
 逆に考えるとSpam防止はビジネスチャンスということなのです。実際、 SPAM防止を行うために、メールサーバのセキュリティを強化するコンサルタントも活躍しています。うーん。なんでもビジネスになるわけですね。

  しかし、一日1時間近くをSpamで奪われる回答者ってなんなんだあ。

今回アクセスしたページ


Hotmail
(http://www.hotmail.com/)
Listbot
(http://www.listbot.com/)
InfoBeat
(http://www.infobeat.com/)
Infobeat Express
(http://www.infobeatexpress.com/)
Bonusmail
(http://www.bonusmail.com)
Digital Impact
(http://www.digital-impact.com/)
Media Synergy
(http://www.mediasynergy.com/)
ComputerWorldOnline
(http://www2.computerworld.com/)


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